元CIA職員が語る「2027年宇宙人接触」説を検証する

「2027年、人類は宇宙人との接触を果たすことになる」――そんな衝撃的な予言を口にしているのは、元CIA職員だという人物だ。国家の中枢に近い立場にいたとされる人物の発言だけに、SNSやポッドキャストを通じて世界中に拡散し、大きな注目を集めている。今回はこの「2027年宇宙人接触」説の発信者と、その主張の中身、そして実際にどこまで信憑性があるのかを検証していきたい。

発信者は元CIA職員のジョン・ラミレス氏

この説を唱えているのは、ジョン・ラミレス氏という人物だ。1984年から2009年までの25年間、CIAに在籍していたと主張しており、その経歴には国家情報長官室や科学技術局、諜報局といった部署での勤務や、弾道ミサイル防衛の専門家としての活動が含まれるという。2021年頃から自身のSNSやポッドキャスト出演を通じて、UFO・UAP（未確認空中現象）の情報公開に関する発信を積極的に行うようになり、一般市民が情報公開請求（FOIA）を行う際の具体的な方法を指南する活動も行ってきた人物として知られている。

「2017年に策定された10年計画」という主張

ラミレス氏の主張の核心にあるのが、「2017年に、政府内である10年計画が策定された」というものだ。この計画に基づき、2027年までに宇宙人の存在、あるいは地球外知的生命体との接触に関する情報が段階的に公開されていくのだという。この主張自体は、彼が2023年に行ったインタビューの中で語られたものが発端とされ、2027年という年に特別な意味があるという見方は、複数の関係者の間でも語られていると報じられることがある。

TOCANAによる検証――「都市伝説の域を出ていない」

もっとも、この説はあくまでラミレス氏個人の見解であり、CIAや米政府の公式見解として発表されたものではない。この説を紹介したオカルト系ニュースサイト・TOCANAも独自に検証を行っており、その結論として「政府が2027年に地球外生命体との接触を公式に宣言するという確約は、どこにも存在しない」としている。近年公開されている未確認飛行物体関連の政府記録も、あくまで過去の未解決事例を整理・公開しているものにすぎず、将来の「開示ロードマップ」を示すものではないというのが実情のようだ。TOCANA自身も、この説について「都市伝説の域を出ていない状況」だと総括している。

背景にある、現実のUFO情報公開の流れ

この説がまったくの根拠なしに生まれたわけではない点も押さえておきたい。実際に2017年、アメリカの有力紙が、国防総省が長年UFO・UAPを調査する秘密プログラムを運営していたことをスクープし、世界に衝撃を与えた。これを機に、米軍パイロットが撮影したとされる未確認飛行物体の映像が相次いで公開されるようになり、2022年には国防総省内に「全領域異常解決局（AARO）」という専門部署が正式に設置されている。こうした実際の動きがあったからこそ、「2017年」という年に関連づけたラミレス氏の主張にも、一定のリアリティが伴って受け止められているのだろう。

「社会工学」への警戒を促す声も

一方で、この手の情報公開をめぐる噂に接する際には、注意が必要だという指摘も存在する。仮に政府側が何らかの意図を持って情報を段階的に流布させているのだとすれば、それは民衆の反応を見ながら世論を誘導する、いわゆる「社会工学（ソーシャル・エンジニアリング）」的な手法である可能性も否定できない、というのだ。真偽の定かでない情報に接する際には、鵜呑みにするのではなく、常に一歩引いた視点を持つことの大切さを、この指摘は改めて教えてくれる。

オカルト研究室室長の考察

元CIA職員という肩書きは、確かに説得力を持たせる材料にはなるだろう。しかし、経歴と主張の真偽は本来別問題であり、公式な裏付けのない「個人の見解」である以上、慎重に受け止める必要がある。とはいえ、2027年という具体的な期限が示されたことで、今後この説の行方を見守る人は少なくないはずだ。果たして2027年、私たちは本当に「その日」を迎えることになるのだろうか。